新卒等採用者数 | 内離職者数 | |||
---|---|---|---|---|
男性 | 女性 | 男性 | 女性 | |
2018年度 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2017年度 | 2 | 3 | 1 | 0 |
2016年度 | 0 | 0 | 0 | 0 |
青少年採用者数 | 内離職者数 | |||
---|---|---|---|---|
男性 | 女性 | 男性 | 女性 | |
2019年度 | 3 | 0 | 0 | 0 |
2018年度 | 3 | 0 | 0 | 0 |
2017年度 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2016年度 | 1 | 0 | 0 | 0 |
5.4年
36.8歳
社内規定に研修を含めた教育訓練について定めており、仕事に必要な知識や技能を高めるための教育訓練(社内・社外)を実施します。主には次のとおり 。
新入社員向けには、新入社員研修、現場見学等で自社システムおよび関連する幅広い知識を習得するための研修を行ないます。また併行して所属部門にとらわれないOJTにより業務全般を理解できる機会を持つこととしています。
そして、新卒者についてはビジネスマナー研修、その他の社員についても必要に応じて社外研修への参加も検討します。
入社半年後にはフォローアップ研修を行ないます。
仕事に必要な知識や技能を高めるための教育訓練(社内・社外)を実施します。詳細は必要に応じて別途定めます。
社内規定に自己開発支援を含めた教育訓練について定めており、自己啓発の促進若しくは援助を図るために次の教育訓練を実施します。
また、社員の自己申請による資格の取得や研修の受講、知識習得を推奨しており、申請内容を会社が承認した場合、資格取得に必要な経費や研修費の全額または一部、研修受講費、書籍代を会社が負担します。
1.4時間
11.2日間
育児制度は、社内規定に「育児・介護休業」を定めており、別途「育児・介護休業規定」に詳細を定めています。
前年度(2018 年度)は対象者がおりませんでしたが、過去に育児休業制度活用の実績があります。
20%
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